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レッドデータ・カテゴリ

RDBカテゴリ

RDBカテゴリは、絶滅のおそれのある野生生物の危機状態に対するランク付けを行うために設けられています。国際自然保護連合（IUCN）では、カテゴリの改訂を加えて、1994年に減少率などの数値による客観的な評価を含めた新基準を公表しています。
わが国の環境省が定めているカテゴリも、これにほぼ準拠した形で定めています。国際自然保護連合との違いは、Lower Risk（Conservation Dependent・Least Concern）およびNot Evaluatedに基準を定めていない程度であり、おおむね国際基準と同等のランクとみてよいでしょう。

環境省（1997）のRDBカテゴリ

• 絶滅（EX）：我が国ではすでに絶滅したと考えられる種
• 野生絶滅（EW）：飼育・栽培下でのみ存続している種
• 絶滅危惧I類（CR＋EN）：絶滅の危機に瀕している種
  • 絶滅危惧IＡ類（CR）：ごく近い将来における絶滅の危険性が極めて高い種
  • 絶滅危惧IＢ類（EN）：IＡ類ほどではないが、近い将来における絶滅の危険性が高い種
• 絶滅危惧II類（VU）：絶滅の危険が増大している種
• 準絶滅危惧（NT）：現時点では絶滅危険度は小さいが、生息条件の変化によっては「絶滅危惧」に移行する可能性のある種
• 情報不足（DD）：評価するだけの情報が不足している種
• 付属資料「絶滅のおそれのある地域個体群（LP）」：地域的に孤立している個体群で、絶滅のおそれが高いもの

地方版RDBのカテゴリ

地方版RDBのカテゴリは、各地方自治体が独自に作成しているために、国（環境省）のように国際自然保護連合（IUCN）にほぼ準拠しているところもあれば、自治体独自の基準を定めるなど、ユニークな側面が見られるものの、このような不統一が、結果として利便性に欠くということもあります。これらの自治体独自のカテゴリは、1990年台後半の編纂史の前半期に比較的顕著に見られますが、この原因としては、国（環境省）の基準自体が国際自然保護連合の基準と歩調をあまり合わせていなかったことで、地方自治体の独走を許してしまったということも考えられます。その証拠に、国（環境省）のカテゴリが調整された2000年代以降では、地方自治体のカテゴリもこれに準拠していく傾向が、明らかに現れています。今後は、地方自治体でも全国統一的なカテゴリに収斂していくものと予想されます。

環境省（1997）と国際自然保護連合の危機カテゴリの対応